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放課後英語授業禁止の逆説

Posted January. 05, 2018 09:32,   

Updated January. 05, 2018 10:02

한국어

子供の能力は驚くべきほどだ。「英才発掘団」というテレビ番組を見れば、言語の英才たちがたびたび登場する。江原道高城(カンウォンド・コソン)のとある分校に通う9歳の子供は、姉が英語の勉強をする姿をそのまま真似して、全国の英語スピーチ大会で1等を総なめするほどの英語力を誇る。童話などで英語を学びはじめてから9ヶ月しか経っていないが、CNNのニュースを聞いて高3の英語のリスニング評価まで合格する7歳の子供もいる。

◆米国でも2006年、すでに米紙ニューヨークタイムズに米中産階級の間で5歳未満の子供を対象にした外国語教育が、美術や音楽教育ほど普及しているという記事が出た。ドナルド・トランプ米大統領は昨年、中国訪問時に、6歳の孫娘アラベラ・クシュナーのビデオを見せた。アラベラはこの映像で中国の歌を歌い、漢詩を中国語で読み上げて中国人の愛を一身に受けた。アラベラのママであるイヴァンカは、アラベラに3歳の時から中国語を教えたという。

◆教育部が幼稚園と保育園の放課後英語授業を禁止する方向を決めた。教育部は今年から、小学校1、2年生の英語授業が全面禁止されただけに、一貫性の観点からこのような措置をとることにしたという。何歳から外国語を教えるのが良いかは、なかなか言い切れない。母国語を学ぶ前に外国語を学ぶと、母国語の習得に困難があるかもしれないという見方は十分一理がある。しかし、母国語の習得が少し遅れても、外国語を一緒に学ぶバイリンガル能力を好む親の心情も理解できる。

◆問題は一律規制だ。国公立小学校の英語授業の禁止はさしおいても、私立小学校にまで英語授業の禁止を強制するなんて、自律的だった初等前教育課程を莫大な政府のお金のかかるヌリ過程にしておいて、放課後の英語授業まで禁止しようとしている。いい気になっているのは英語塾であり、つらくなるのは追加で高価な学費を払わなければならない庶民である。放課後授業は本来、私教育を吸収しようと作ったものである。進歩政権の平等主義教育がむしろ私教育を煽る呆気にとられんばかりの逆説をどう説明すればいいか分からない。