「芸は熊がやり、お金はワンソバン（中国人）が稼ぐ」。クアルコムは、情報通信技術（ＩＣＴ）業界の「ワンソバンのような企業である。コード分割多重接続（ＣＤＭＡ）分野のオリジナル技術を持っているクアルコムは、三星（サムスン）電子、アップルなどのスマートフォンメーカーに半導体チップを供給しながら、製品売上の５％程度の特許料も手にしている。スマートフォンが売れれば売れるほど、クアルコムが手にする特許料も増える。
◆クアルコムは、特許権使用契約を交わすとき、「チップを供給しないこともありうる」と脅迫して、交渉を有利に持っていくことでも悪名が高い。クアルコムのような慣行に、各国の競争当局が相次いで歯止めをかけている。韓国が１兆３０００億ウォン、中国が６０億８８００万元（約１兆２２０億ウォン）の罰金を課した。米国と欧州連合（ＥＵ）も調査を進めている。そんな中、売上高３位のクアルコムを４位のブロードコムが１０００億ドル（約１１２兆ウォン）で買収を打診するという予測が出た。クアルコムの危機的状況を考慮すると、成功する可能性が高い。
◆半導体産業は、まさに激しく動き回っている。昨年、オランダの半導体企業ＮＸＰを４７０億ドルで買収したクアルコムは、かえって買収対象になった。シンガポール会社アバゴは２０１５年、米ブロードコムを３７０億ドルで買収して名前を変え、クアルコム狩りに乗り出した。日本のソフトバンクも昨年、英半導体設計会社ＡＲＭを３２０億ドルで買収するなど、この数年間、合従連衡が相次いでいる。ここに中国が「国家半導体産業投資ファンド」を作って、２６兆ウォン以上を注ぎ込んで「半導体崛起」に乗り出す構えだ。
◆変化なしでは生き残れないという事実は、歴史が物語っている。インテルは１９７０年、初めてＤラムメモリー半導体を生産したが、市場の主導権を日本に奪われた後、思い切ってその方向性を非メモリに変えて、今では中央処理装置（ＣＰＵ）供給の７０％を占めるトップ企業になった。一方、日本のメモリ半導体産業は、大量生産時代も技術にこだわった末、「過剰品質の高コスト体質の病気」（「日本電気・半導体大崩壊の教訓」・湯之上隆）を改めずに崩壊した。史上最大業績を続けている韓国半導体産業が今、変化を模索しなければならない理由である。
朱性元（チュ・ソンウォン）論説委員 swon@donga.com
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