ホセ・アントニオ・バルガスは、２００７年、チョ・スンヒ銃乱射事件の取材でピューリッツァー賞を受賞したワシントンポスト紙の記者出身だ。フィリピンで生まれ、米国に来たのは１２歳の時だった１９９３年。離婚後一人で育てた息子により良い人生を提供したいと願う母親の決断で、母方の祖父と住むようになった。見慣れない環境によく適応したバルガスは、1６歳の時、青天の霹靂のようなことを聞く。
◆永住権を持って運転免許証の申請に行った彼に、公務員が小さな声で話してくれた。「これは偽物だよ。再びここには来ないで」。家でこれを再度確認した彼は、不法滞在者であることを気付かれないように、誰よりも一所懸命に生きた。２０１１年、自分の過去を告白した文をニューヨーク・タイムズに発表してものすごい話題を集め、今は移民法問題の市民運動家として活動している。
◆今後はこのような劇的エピソードも封鎖されるような気がする。最近、ドナルド・トランプ米大統領が、２０１２年にオバマ大統領（当時）が導入した不法滞在青年追放猶予プログラム（ＤＡＣＡ）の廃止を宣言した。ＤＡＣＡとは、親と一緒に不法入国して５年以上住み、学校に通ったり、就職した人たちの滞在を許可した行政命令。オバマ氏はが元々導入しようとしたドリーム法（ＤＲＥＡＭ＝Development，Relief and Education for Alien Minors Act）の趣旨通り、追放の不安から抜け出して「アメリカンドリーム」を夢見るという意味で、「ドリーマー（ＤＲＥＡＭｅｒ）」と呼ばれる人たちが約８０万人に上る。トランプは、代替法案作りに６ヵ月間の期限を与え、議会にボールを渡した。
◆オバマ氏は、「子供の頃、さらには生まれたばかりの赤ちゃんの時にこの国に来たドリーマーたちは、書類だけを除けば、すべてのことにおいて米国人だ」と批判した。アップルなどＩＴ企業の最高経営責任者たちも廃止反対に同じ声を出している。ＤＡＣＡ廃棄は２０００億ドルを超える損失を経済に与えるという分析も出ている。韓国人社会も動揺している。中南米５カ国に続き、韓国が６位、１万５０００人にのぼる。自分が知っている唯一の祖国から捨てられることは妥当なことではない。自分が愛する国から認めてもらえず悲しいドリーマーたち、半年後の彼らの運命はどうなるのだろうか。
高美錫（コ・ミソク）論説委員 mskoh119@donga.com
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