１６３０年代、オランダではチューリップ投資が流行った。オランダに紹介されたトルコ原産のチューリップが上流層で人気を呼ぶと、多くの人々が買い求め、チューリップの価格が急騰した。一部の種子は１個が家１軒に匹敵するほど値段が上がった。しかし、買いたい人はいても売るという人がいないバブルは３年ではじけ、チューリップ価格は暴落した。この影響で、オランダ経済まで停滞した。「チューリップ・バブル」事件だ。
◆最近、世界的に起こっている仮想通貨の投資ブームをチューリップ・バブルにたとえる見方がある。実際に需要が増加したからではなく、価値上昇に対する漠然とした期待心理で価格が急騰したという分析だ。一方、価値がさらに上がるという見通しもある。予測はどうなろうが、２００９年にサトシ・ナカモトというプログラマー（後にオーストラリアの実業家クレイグ・ライトと明らかになった）がビットコインを作った後、仮想通貨は生活領域に素早く広がっていた。
◆仮想通貨の拡大に各国は迅速に対応している。ドイツと日本は、ビットコインを決済手段に認定した。米国は、仮想通貨の課税ガイドラインまで決めた。ロシアのように発行と流通を全面禁止する国もある。特に日本は２０２０年の東京五輪を控え、海外観光客の誘致手段としてビットコインを活用する方針を明らかにし、注目される。日本の家電量販店「ビッグカメラ」など流通業界は、ビットコイン決済システムの構築に乗り出した。
◆韓国で仮想通貨はまだ法と制度の外の投機商品だ。私設取引所のビットコインの取引が年間１兆ウォン規模なのに、法どころかまだ仮想通貨をどのように規定するかも確定していない。最近、仮想通貨取引所ピッソムがハッキングされ、住民登録番号などが流出して個人の２次被害が続出している。仮想通貨は、公開された取引内訳を鎖のように縛るブロックチェーンで管理され、ハッキングが難しい。しかし、取引所をハッキングするのは別問題だ。最近、国会で仮想通貨の取引所を認可制に変える法案の議論が始まったことは幸いだ。被害防止だけでなく世界的流れに遅れないためにも、仮想通貨に関する規定と適切な規制が急がれる。
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