外科医がいなくて手術を受けられない国にするつもりか

外科医がいなくて手術を受けられない国にするつもりか. March. 16, 2019 08:07. . ５０代外科医の引退が本格的に始まる２０２７年から、外科医がなくて手術を受けられない「手術崖」が現実になりかねないという暗鬱な予測が出ている。保健福祉部は、全国外科と胸部外科医（８２９９人）のうち、５０代以上が３０％を占めており、２０２７年まで、彼らのうち２４００人余り、２０３７年までに４６００人以上が手術室を離れると推計した。一方、この期間中に外科医の供給は、必要人員の３分の２に留まる。救急患者から癌患者まで重症患者を治療する外科医の大規模な不足は、すでに１０年余り前から予告されていた。２００７年の外科専攻医（レジデント）の志願率は８４.１％で、ずっと下落したが、昨年は７２.５％へとやや上昇した。このような外科嫌い現象は、「ハイリスク－低収益」構造に起因する。外科や胸部外科は、手術の難易度が高く、リスク負担が大きく、医療紛争に巻き込まれる可能性も高い。大韓外科学会は、外科手術の報酬は原価の７６％水準だと主張する。労災手術が二重まぶたの手術より難しく、大変なはずなのに、補償はより少ないという。さらに、手術時間は長く、緊急事態に待機しなければならないので、あまりにも働き方がきつい。使命感を持って志願していた専攻医たちも、このような過程に耐えきれず、１０人中１人は途中で放棄する。歪曲された報酬構造のせいで外科医が不足となり、勤務環境がさらに劣悪になり、志願が減る悪循環が繰り返されている。外科医は、他の診療科目に比べて研修期間は長く、引退時期は早い。これを勘案すれば、直ちに外科医養成に乗り出さなければならない。手術報酬を高めた産婦人科経の志願が増えたように外科手術の報酬調整が必要である。長期的な外科医需給計画を立てて、外科に志願する学生に破格的な奨学金を提供し、義務勤務期間を設けるなど、育成に乗り出すべきである。それでこそ、徹夜勤務に耐える医師も、命にかかわる患者も生きることができる。