韓国の粒子状物質（ＰＭ２．５）の４分の３は、大気中の化学反応によって作られる２次生成粒子状物質であることが分かった。また、大気が停滞した状況でも国外粒子状物質の影響が半分に達し、一部の大気汚染物質は、地上では観測できなかったにもかかわらず、上空には多量存在することが明らかになり、既存の排出量測定に問題があることが明らかになった。
昨年５月２日から６月１２日にかけての６週間、環境部と米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が一緒に韓半島の大気汚染を測定した「韓米協力による大気質研究（ＫＯＲＵＳ-ＡＱ＝コラスＡＱ）」の中間分析結果が１９日、初めて発表された。ＮＡＳＡの研究用先端航空機を利用して、韓半島上空の大気質を測定後、地上観測結果と比較分析する研究であり、昨年、研究チームが公開した韓半島上空の粒子状物質層の写真は、国内で粒子状物質の深刻さを再び呼び起こした。
分析の結果、全体粒子状物質の７５％以上は、窒素酸化物（ＮＯｘ）、硫黄酸化物（ＳＯｘ）、揮発性有機化合物（ＶＯＣｓ）など、粒子状物質の前駆物質が大気中での化学反応後に作られる２次生成粒子状物質だった。これまでも1次生成量より２次生成量のほうが多いことは知られていたが、３倍以上も多いということは、初めて知られた事実だ。粒子状物質対策が２次生成粒子状物質を作る前駆物質の低減により焦点を合わせるように変わらなければならないとみられる。
昨年５、６月は強いオホーツク海気団により大気が比較的停滞状態だったにもかかわらず、調査期間中の国外粒子状物質の割合は４８％だった。気象の流れが少なくても、国外粒子状物質の影響が半分に達するという意味である。地域別影響は、中国山東地方が２２％で最も高く、北京が７％、上海が５％の順だった。北朝鮮の影響も９％で、初めて明らかになった。
産業団地地域の上空では、発がん性物質を含む大気汚染物質が大量に観測された。大山（テサン）化学団地の上空調査の結果、ベンゼンをはじめとする２５のＶＯＣｓ濃度が高く現われたが、興味深いことは、地上観測値より数十倍も高いレベルだったということだ。研究に参加した国立環境科学院の関係者は、「ＶＯＣｓは揮発性が強く、すぐに大気中に上昇して広がったものと見られる」とし、「地上中心の大気汚染物質の測定方法に変更が必要だと感じた」と話した。上空に上がったＶＯＣｓは、大気化学反応を通して粒子状物質になり、地上に降下することも可能だ。
このほか、国内排出粒子状物質だけでも、世界保健機関（ＷＨＯ）の１日平均基準（立方平方メートルあたり２５μｇ）を超える日々が観測された。環境部は、大気環境基準の強化とともに、国内対策が急務だと明らかにした。西海岸の複数の石炭火力発電所が首都圏南部地域の大気質に及ぼす影響も、観測モデリングを通じて視覚的に明らかになった。
李美智 image@donga.com
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