気象庁の中期予報、気温の誤差範囲を表記

気象庁の中期予報、気温の誤差範囲を表記. February. 10, 2017 08:22. by 李美智 image@donga.com. 昨年夏の史上最悪の猛暑時に相次ぐ予報失敗のため大恥をかかされた気象庁が、中期気温予報に「チルダ（～）」を導入する。気象庁は、中期予報の気温の部分に誤差範囲を表記する計画だと、９日明らかにした。中期予報は、３日後から１０日後までの予報であり、市郡別天気や気温情報を盛り込んでいる。現在は、当該日の最低気温と最高気温がそれぞれ一つの数字で表記されている。しかし１１月からは、チルダを入れる方式に変わるという意味だ。例えば、１４日（火）のソウルの最低・最高気温は、現在の気象庁サイトには、「―５／４（氷点下５度/４度）」と出ているが、新しい方式が適用されれば、「―６～―３／３～６」のようになる。最も可能性の高い数字を書いて、括弧内に誤差範囲を表記する方式だ。これと共に気象庁は、誤差範囲の折れ線グラフを示す方法を検討している。ドイツや日本などでは、中期予報にこの方法を適用している。パク・ヨンヨン予報分析チーム長は、「現在、観測値をもとにしている短期予報と違って、中期予報はその土台となる観測値がすでに未来推定値であるので、正確な予測は困難にならざるを得ない」とし、「天気に敏感な産業や小規模商工業者には、むしろ誤差範囲を与えるほうが信頼性の高い情報になるだろう」と語った。しかし、産業界はもとより、市民の反応は食い違いそうだ。昨年の猛暑時につけられた「誤報庁」という汚名を拭うための急場しのぎのような気がするからだ。当時、気象庁は、何度も中期予報において猛暑特報基準である３３度以下に下がるだろうと予測したが、多くは５度以上も高い実際の気温のため、苦境に立たされた。誤差範囲を広くするほど、誤報の可能性は下がることになり、「予報能力は育てず、誤差範囲のみ膨らませた」という批判が出るものと予想される。予報の誤差範囲が大きくなれば、産業界では、それに合わせて対策の幅をより広げなければならず、コスト増加へとつながりかねない。結局気象庁は、誤報の責任を避け、市民や産業界は、天候の変数にさらに気をつけなければならないという指摘だ。気象庁は、昨年の猛暑で中期予報を巡る議論が始まったのは確かだが、新しい予報方式がより正しい方向だと主張している。単に中間値に「±α」をつけるのではなく、観測情報に基づいて、範囲を精巧に計算することになるので、任意の範囲拡張はありえないと一線を画した。