「醤油漬けの新鮮なイクラがたっぷり入っています」
７日午後、東京港区。コンビニの販売台で三角おにぎりを取ると、横にあった人工知能（ＡＩ）ロボット「ペッパー」が手を広げてこのように説明した。販売台の下段の価格表の画面も変わった。同じ列にあった６個の商品の価格表がすべて消え、記者が選んだ商品の詳細な説明が日本語と英語で交互に現れた。
そばにいたコンビニ大手ローソンのオープンイノベーションセンターのマネージャー、谷田詔一さんは、「普段はデジタル画面に広告が出て、人が近づくと価格表に、商品を選べば商品説明に変わるインテリジェンス・ラベル」と説明した。センサーを通じて、どんな商品を選び、棚に再び返したのかが保存され、今後のマーケティングに活用することも可能だ。
食品の陳列台そばには２８センチの高さのロボット「ショウタ」が「商品を推薦するので顔を見せてください」と言う。目を合わせると、「３０年間守り続けている看板商品の『からあげクン』のレギュラーを推薦します。サラダもいかがですか」と尋ねた。性別と年齢を分析して好みに合う商品を選んだのだ。
記者が訪問したのは実際のコンビニではなく、ローソンが１０月に新設したコンビニ型の研究施設だ。ロボット、ＡＩ、モノのインターネット（ＩｏＴ）など先端技術を活用して未来型コンビニの可能性をテストする所だ。
無人店舗の運営を念頭に置き、決済の自動化も試みている。買い物かごに商品入れてレジに置くと、自動で袋に入れて計算する「レジロボ」は、昨年末から試験的に大阪の店舗で活用された。来年春からは午前０時から午前５時に首都圏の一部の店舗を無人化する方針だ。客はスマートフォンを持って来店し、商品のバーコードを読んで決済する方式だ。現金では決済できず、該当時間にタバコと酒流は販売できない。
米国で話題になったアマゾン・ゴーのように最初からレジをなくす試みもある。記者が商品をショッピングバッグに入れた後、レジを通過すると、画面に購入した商品のリストが出る。金額を確認すると、すぐにスマートフォンで決済された。谷田さんは、「無線周波数認識（ＲＦＩＤ）技術を利用したものだが、１個につき１０～２０円（約９６～１９２ウォン）の集積回路（ＩＣ）タグを商品に付けなければならない問題があり政府と協議中だ」と話した。日本のコンビニ業界と政府は、２０２５年までに全国のコンビニのすべての商品に１０００億個のＩＣタグを付けることを推進している。
そのほかにも３Ｄセンサーを利用した顧客動線分析やＡＩ画像分析による在庫管理などをテストしている。オープンイノベーションセンター長の白石卓也さんは、「人が必ずしもしなくてもいいことはロボットに任せるつもりだ。多様な情報技術（ＩＴ）機器を通じて集めたビックデータをＡＩで分析し、マーケティング、商品開発、陳列棚の配置などに広く活用する方針だ」と話した。
ローソンが先端技術の導入に積極的に取り組む背景には、人口減少による深刻な人手不足の問題がある。日本の企業は、主婦や外国人、高齢者などを活用して働き手を補充しようとしているが、アルバイトを得ることができず、営業時間を短縮する外食産業やショッピングモールが増えている。１０月基準でパートタイムの有効求人倍率は１.８倍。１人に当たりにアルバイトが１.８あるということだ。自ずと人件費が上がるため、求人難の解消と経営の効率化のために先端技術に目を向ける企業は今後も増えるものと見える。
張源宰 peacechaos@donga.com
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