米ワシントンの代表的なシンクタンクの一つである「ウッドロー・ウィルソン・センター」の韓国歴史・公共政策センター長を務めるジェームス・パーソン博士は最近、東亜（トンア）日報との電話インタビューで、「ワシントンの多くのシンクタンクが韓国に対する研究を進めているが、大半が北朝鮮の核兵器やミサイル開発といった最新の懸案にだけ関心を持ってきた」とし、「韓国と韓半島問題を正しく理解するには研究方法が変える必要がある」と強調した。
年明けからウッドロー・ウィルソン・センターで韓国歴史・公共政策センターを率いているパーソン博士は、韓国歴史を専攻した歴史学者だ。ワシントンの多くの韓国専門家たちが政治学、経済学、国際関係学を専攻したのとは違う。そのため歴史を中心にした長期的で深い研究を指向すると評価を受けている。
パーソン博士は、「今後『幅広い歴史的敏感性（broader historical sensibility）』を基に韓国研究を進める計画だ」とし、「歴史の流れを正しく理解し、歴史学的言説を道具に活用すれば現在韓半島で発生している多様で複雑な問題を正しく理解することに役立つだろう」と話した。
このため、韓国の政治や外交・安保問題だけでなく、歴史、文化、教育に関する研究と事業を強化する計画だ。実際に韓国歴史・公共政策センターは最近、韓国現代史を盛り込んだ映画「国際市場」を大学のキャンパスで上映し、反響を得た。また、韓国関連文書の研究にも力を入れている。
パーソン博士は、「現在所蔵している韓国や北朝鮮の関連外交文書を単に所蔵していることに意味を付与せず、積極的に研究に活用する」とし、「北朝鮮と過去に北朝鮮の友好国だった共産圏国家の外交文書の分析を通じて、韓国に対する北朝鮮の認識がどのように変わったか調べる計画だ」と説明した。
また、「韓国が今年『６月民主抗争』３０周年なので、民主化の発展過程に対する文書研究を大韓民国歴史博物館と共に進める」とし、「韓国の民主化がどれほど成長し、堅固なのかを見ることができる良い研究がなるだろう」と話した。
韓半島周辺に広がっている米国発「４月危機説」については、「ソウルが非武装地帯（ＤＭＺ）からあまり離れておらず、事実上『人質』という点をトランプ大統領はよく認識しているため先制攻撃のような措置はないだろう」と見通した。また、「トランプ大統領の安保分野の人々は北朝鮮に対する先制攻撃の危険性をよく理解しているので、米国が韓国と協議せずに北朝鮮に措置を取ることはないだろう」と付け加えた。
むしろ来月１０日に韓国に新しい政権が登場することが、現在の韓半島をめぐる最大の憂慮要素だと指摘した。パーソン博士は、「誰が当選しようと、韓国の新大統領は北朝鮮に積極的に関与（engage）しようとする可能性が高い」とし、「この過程で米国と不協和音がもたらされないようにすることが重要だ」と指摘した。そして、「過去、金大中（キム・デジュン）、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権の時に韓米間の不協和音があり、これによる困難も大きかった」とし、「このような状況は北朝鮮が望むことなので、韓国と米国は不協和音を防ぐよう努力しなければならない」と強調した。
李世亨 turtle@donga.com
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