そのプーチン大統領が２年ぶりに「旬な男」となった。中国政府は、プーチン大統領が来月４、５日に中国・杭州で開かれるＧ２０首脳会議の最高の主賓になると強調した。
中国は南シナ海で東南アジア国家と、東シナ海で日本と、そして高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備で韓国、米国と外交摩擦を起こしている。ロシアを外交折衝戦の友軍にすることが切実だ。ロシアもクリミア半島侵攻後、欧米の経済制裁を突破する活路として中国の資本と市場が必要だ。２０１２年の習近平主席就任後、米国を牽制して密接になった中露関係が、Ｇ２０会議を通じて一層堅固になるとみえる。
香港のサウスチャイナ・モーニングポストは１４日、「１９７２年に米国のニクソン大統領が膨張するソ連を牽制するために中国を訪問したが、約半世紀経って米国を牽制するためにプーチン大統領が中国を訪問する」と皮肉な状況を伝えた。
英国、トルコ、インドなども各々の計算で、プーチン大統領の心を引き付けている。欧州連合（ＥＵ）離脱を宣言した英国のテリーザ・メイ首相は８日、プーチン大統領と初めての電話会談をし、両国の交流拡大を示唆した。トルコのエルドアン大統領は、クーデター制圧後、ロシアとの協力強化に力を入れている。北朝鮮も例外ではない。光復節（日本の植民地支配からの解放記念日）を迎え、北朝鮮とロシアが親書を交わしたことについて、米紙ニューズ・ウイークは１５日、「北朝鮮は両国の親書の内容まで公開したが、ロシアは親書交換の事実すら明らかにしていない」とし、「北朝鮮が積極的だ」と伝えた。
最近、ロシアの技術で原子力発電所を建設したインドのモディ首相は１０日、「プーチン大統領は立派な指導者であり、Ｇ２０会議で会うことを期待する」と愛情のこもったメッセージを伝えた。イランは１６日、シリア爆撃を行うロシア戦闘機を支援するために自国の空軍基地まで提供した。
プーチン大統領の浮上は、米国の失政によるという分析が出ている。イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）との戦いとイランの核交渉合意履行にロシアの支援が必要な状況で、米国は経済制裁などロシア牽制を十分に行えなかったということだ。ＦＯＸニュースは１５日、「クリミア半島侵攻から１年間で米国のケリー国務長官はロシアのラブロフ外相に２０回も会い、プーチン大統領に２回会った」とし、「ロシアは孤立する余裕がなかった」と指摘した。難民問題やテロなどで欧州が分裂し米国が大統領選政局で不透明なことも、プーチン大統領が力をつけるのに良い条件となった。
そのうえ、共和党大統領候補のドナルド・トランプ氏が主張する「孤立主義」も、米国に対する友好国の信頼を弱め、プーチン大統領の行動範囲を広げた。米ピューリサーチセンターが６月に公開した世論調査の結果によると、調査対象１５ヵ国のうち１３ヵ国でプーチン大統領の信頼度がトランプ氏をリードした。
ＦＯＸニュースは、「プーチン大統領は、低迷するロシア経済と広範囲な国際的非難にもかかわらず、最近外交で好調だ。プーチン大統領は、オバマ大統領をうまく扱って自分の価値を高めた。プーチン大統領にこれ以上（ロシアに好意的な）トランプ氏は必要ではない」と強調した。
황인찬기자 ファン・インチャン記者 hic@donga.com
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