捜査現場にも人工知能を導入か、検察がデジタル証拠分析などで検討

昨年、ねずみ講詐欺犯である「曺喜八（チョ・ヒパル）事件」を再捜査した検察は、２００８年の警察捜査段階から山積みとなっていたデジタル証拠や２０００万件に上る金融資料があったが、分析する気がとても起こらなかった。主犯たちが逃走する前に大容量ファイルを３０回も「上書き」しながら毀損した売上管理サーバー―も、７年間復旧が不可能だった。

不可能を可能にさせたのは、「科学捜査」だった。捜査チームは、最高検察庁デジタル捜査課の支援を受け、２兆８０００億ウォン台と知られている詐欺規模を、５兆７１５億ウォンと突き止めた上、共犯らの金融・通信記録を分析して、７１０億ウォンの隠匿財産を取り戻した。

幾何級数的に膨らむデジタル証拠や高度化した証拠隠滅の手口に立ち向かって、検察は科学捜査の力量を強めている。最高検察庁科学捜査部は２７日、ソウル大学サンサン数理科学館で、同大学の数理情報科学科と「デジタルフォレンジックシンポジウム」を開いて、人工知能（ＡＩ）の捜査活用の可能性について深く議論した。

韓国科学技術情報院のキム・ソンホ・スーパーコンピューター開発センター長は、「これから１０年後、データが１０００倍以上増えることになれば、人間の能力でデータを集めて分類するのは不可能になるだろう」と言い、「捜査資料収集の精度を高めるために、人工知能との融合を検討している」と明らかにした。氏は、「大規模な動画分析を通じて、視覚知能や状況予測を行う『ディープビュー』技術が、高画質（ＨＤ）防犯カメラ（ＣＣＴＶ）の拡散とかみ合うことになれば、映像そのものから犯罪現場や犯人を導き出す映画のようなことが現実化するだろう」と見込んだ。

最高検察庁は実際、デジタル証拠で犯罪動向や犯罪者の行動を分析する「デジタルプロファイリング」の一環として、人工知能の導入を検討している。特に、押収捜索現場で短時間に膨大な量のデータを迅速かつ正確に分析するためには、「アルファゴ捜査官」のような技術が必要だという。現在、ＤＮＡ分析などに一部活用しているビックデータやクラウド技術も、人工知能と連携すれば、さらに進化する可能性がある。

釜山（ブサン）地検の趙度俊（チョ・ドジュン）検事は、シンポジウムで最近、捜査の障害要素と言われているアイフォンの暗号化技術などと関連して、復号化（暗号解読）命令制度を立法化すべきだと主張した。

신동진기자　シン・ドンジン記者 shine@donga.com