韓国が手放した海外資源開発、日中「今こそ好機」とかっさらう

「チーム長、今日まで石炭を乗せた船が入ってこないと、発電所のボイラーを止めなければなりません」

文字通り、天に穴が開いたようだった。２０１１年１月、豪州クインズランド州には、２ヵ月間大雨が降り続けた。豪州に降った大雨のせいで、韓国も危機的状況に置かれた。韓国は、豪州から発電用石炭の３５％を輸入した。海面より地帯の低いクインズランドの複数の露天鉱山が洪水で水につかり、すぐ発電用石炭の輸入が途絶える羽目になったのだ。当時は国内電力生産の４０％を占めていた火力発電所のうち、１ヵ所でも運転が中止となれば、ブラックアウト（大停電）が起きる可能性を排除できなかった。発電会社各社は、お互いに使い残った石炭を使いまわし、倉庫の底についていた石炭の残りかすまでかき集めて使いながら耐えた。国内発電会社に勤務しているＡチーム長は最近も、あの時のことを思い出すだけで冷汗が出る。当時、彼は、韓国が石炭や石油などのエネルギー源の９５％を、外国から輸入して使うエネルギー貧国だということを骨身にしみて感じた。

李明博（イ・ミョンバク）政府は資源外交を、外交政策の最優先順位に置いて、海外資源の確保に全力を傾けた。しかし、無理な事業推進による副作用と原材料価格の下落が重なり、ようやく確保した海外資源は巨大な借金に変わった。昨年、海外資源開発の柱である韓国石油公社は４兆５０００億ウォンを、韓国鉱物資源公社は２兆６３６兆ウォンの当期純損失を記録した。放漫な投資や雪だるまのように膨らんだ借金のため、海外資源開発は全面中止となった。２９日、産業通商資源部によると、国内公企業や民間企業による海外資源開発の新規件数は、李明博政府時代だった２０１１年は７１件と最も多かったが、２０１５年は１０件へと縮まった。今年は５月末現在、新規事業は１件もない。一方、日本や中国は原油安で価格が下がった最近が、海外資源確保の適期だとみて、攻撃的に乗り出している。

ソウル大学エネルギー資源工学科の許殷寧（ホ・ウンニョン）教授は、「エネルギー公企業の不健全化は抉り出さなければならないが、資源開発は資源安保までを考慮したより長期的な目線で進めなければならない」と指摘した。

世宗市＝シン・ミンギ記者、パク・ミンウ記者

세종=신민기기자 minki@donga.com · 세종=박민우기자　世宗市＝シン・ミンギ記者 minwoo@donga.com