トランプ氏、「米朝会談の開催場所、近く発表」

トランプ米大統領が６日（現地時間）、「２回目の米朝首脳会談の開催場所について米国と北朝鮮が交渉中だ」と明らかにした。

トランプ氏が会談の開催場所について発言したことで、膠着状態だった米朝首脳会談の準備に弾みがつくか注目される。開催場所には、ベトナムやマレーシアなど東南アジア国家が有力視されている。

ＣＮＮなど外信によると、トランプ氏は同日、キャンプデービッドでの会議のためにホワイトハウスを出る前、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長との会談の場所について問われると、「私たちは（２回目の米朝首脳会談の）場所について交渉中だ」とし、「おそらく近く発表することになるだろう」と話した。そして、「彼らは会うことを望んでおり、私たちも望んでいる。何が起こるか見守ろう」と付け加えた。

　

トランプ氏が会談の開催場所について発言したことで、東南アジア諸国が候補群として浮上している。トランプ氏は昨年１２月１日、主要２０ヵ国・地域（Ｇ２０）首脳会議の後、帰国の際、「来年１月か２月に（首脳会談が）開催されるだろう」とし、「３ヵ所の場所を検討中」と述べたが、場所をめぐって北朝鮮と交渉中だと明らかにしたのは初めて。

北朝鮮の航空機が移動できる距離を考慮して会談を開催するよう配慮し、東南アジア諸国の中から決まるという見方が多い。

これに先立ち、ＣＮＮは３日、トランプ政権が米朝首脳会談の開催候補地を探すために昨年末からアジアなど複数の場所に事前調査チームを派遣したと報じた。ＣＮＮによると、ホワイトハウスは当初、スイスを念頭に置いて北朝鮮と接触したが、北朝鮮側の移動と輸送問題で候補地から外れたという。

現在、北朝鮮と友好的な関係のベトナムやインドネシア、モンゴルなどになる可能性が高い。特にベトナムの場合、過去に米国と戦争をしたものの現在は協力関係にあり、北朝鮮経済のロールモデルという象徴性もある。この他にも、南北非武装地帯（ＤＭＺ）やハワイなどが候補地に挙がっている。

峨山（アサン）政策研究院のシン・ボムチョル安保統一センター長は、「インドネシアはシンガポールより遠く、マレーシアは金正男（キム・ジョンナム）氏暗殺事件で評判が良くなかった」とし、「米国とも関係が改善し、北朝鮮とも近いベトナムになる可能性が高い」と予想した。

２回目の会談が実現するには場所も重要だが、それよりも会談の議題を整い、協議ができるかが重要という指摘が多い。

トランプ氏は、「私は北朝鮮と間接的に対話をしてきた」とし、「良い話をしている」とも述べた。首脳会談とは別に北朝鮮に対する制裁は続けると述べたが、「北朝鮮とは上手くやっている。ロケットの発射はなかった」とし、核問題での進展を強調した。

これに対して、首脳会談前の実務および高官協議の開催を要求している米国が、トップダウン方式を好む北朝鮮に譲歩するような態度を取るのではないかという懸念もなくはない。韓半島平和交渉本部長を務めたソウル大学の魏聖洛（ウィ・ソンラク）客員教授は、「米国が首脳会談の前段階の実務対話を避けようとする北朝鮮に応対している情況がトランプ氏の今回の発言で明らかになった」と指摘した。

問題は、実務会談が不十分な状態で首脳会談が開催される場合、「完全な非核化」に向かう大きい進展は難しいという点だ。すでに昨年の１回目の米朝首脳会談でもこれと類似の経験をした。シン氏は、「高官協議がなかなか開かれない場合、トランプ氏は首脳会談を開催し、米朝関係の膠着状態を解こうとする可能性がある」とし、「高官協議を飛び越えて首脳会談が開かれれば、非核化ではなく核凍結交渉に向かう可能性がある」と分析した。


丘佳仁 comedy9@donga.com · 韓基渽 record@donga.com