中国が世界を支配すれば

カナダは米国の要請を受けて、中国の情報通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）の最高財務責任者（ＣＦＯ）の孟晩舟副会長をバンクーバー空港で逮捕し、米中貿易戦争の急流に飲み込まれた。中国は、２人のカナダ人を拘束して圧力をかけ、孟氏は保釈で解放された。中国の圧力がどれほどひどかったのか、カナダの高級ダウンジャケットのブランド「カナダグース」の株価まで急落した。

絶対強者の米国には沈黙し、米国を助ける同盟国には容赦なく報復する大国の素顔があらわれたのは初めてではない。北朝鮮のミサイルを中止させるために米国が韓国に高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）を配備した時、中国は韓国を叩いた。中国が団体観光客の韓国訪問を妨害し、韓国経済に圧力をかけた時、彼らを生涯の友人と考えていた韓国人は困惑するほかなかった。

中国は、国連のような国際舞台では、欧米の覇権に対抗する水平的多国者主義を強調するが、実際の行動は正反対だ。封建時代の諸侯国に対するように中国中心の垂直的な位階秩序を強調し、逆鱗に触れば大国だろうが小国だろうが見せしめに叩く覇権国家の前近代性もうかがえる。

人口約２万人の南太平洋の小さい島国パラオも、中国にそんな目に遭った。一日に生まれる中国の新生児の数にも及ばない人口のこの小さな島国が台湾と国交を結んでいるため、「一つの中国」原則を一貫して主張している中国には、目の上のこぶだったのだろう。

中国政府は昨年、外交関係がないという理由でパラオへの団体旅行を禁じた。台湾の航空会社が運営するパラオ・パシフィックエアウェイスは、中国人旅行客が半減すると、今年７月、中国路線を廃止した。島にホテルを建設し、建物を購入した中国人大手投資家も撤退した。観光などサービス業の割合が経済の８０％以上を占めるパラオが受けたダメージは甚大だった。

中国は、世界人口の約２０％を占める人口大国という点で、少数の人口で世界覇権を握った英国や米国とは質的に異なる。観光産業まで武器にできる規模の経済と力を持っている。さらに人民元がドルのような基軸通貨の隊列に入るなら、米国の独自制裁のように中国金融システムから退出させることで、一国の経済を脅かすことができる。韓国、カナダ、パラオで起きたことは、中国が世界を支配した場合に起こり得ることの予告篇にすぎないかもしれない。

このような中国と好きでも嫌いでも共に生きていかなければならないのが韓半島の運命だ。対中外交を強化するなら、片側に傾いた「親中派」より中国との関係を肯定的に見て潜在的危険要因まで問い詰める「楽観的現実主義者」が多くなければならない。政治、経済、社会、文化などで特定国家への傾倒はないのか点検して備える中長期の国家戦略システムも稼動しなければならない。

パラオは、中国人観光客が全体の半分に迫るほどになって、中国依存の観光産業の弱点を知った。一歩遅れて、中国の脅威に対抗し、中国人団体観光客の代わりに１人当たりの売上額が大きな欧州や日本人観光客の誘致に向けて環境にやさしい高付加価値の観光産業の開発を始めた。珊瑚礁保護のために米ハワイに続き、日焼け止めクリームの使用を禁止した理由だ。最近、パラオ当局は、中国人観光客は減ったが、１人当たりの売上額が増え、全体の観光売り上げは増加したと発表した。米中貿易戦争と島国パラオで起きたことは、「戦争は戦う前に勝敗が決まっている」と言った孫子の言葉を想起させる。


朴湧 parky@donga.com