高級頭脳の移民

グローバル時価総額首位企業であるアップルを起こしたスティーブ・ジョブズ、グーグルの共同創設者セルゲイ・ブリン、「革新のアイコン」として浮上したテスラのイーロン・マスク。皆「移民者出身」である。ジョブズは、シリア出身の移民、ブリンはロシア系移民の息子である。マスクは、南アフリカ出身の移民である。

◆米企業家精神研究所（ＣＡＥ）が、経済専門誌フォーチュンが選ぶ「２０１７年の米国５００大企業」を対象に調査した結果、米主要企業の約４３％が移民の第１世代または第２世代によって起こされたことが分かった。情報技術（ＩＴ）業種では、大企業の４６％が移民によって起業された。ＩＴ業種ほど、そして大手企業ほど移民者らの貢献度が高い。１９６５年、リンドン・ジョンソン大統領が移民法を改正して、移民者差別を撤廃し、米国は高級科学技術頭脳を積極的に受け入れ、世界最強国になった。

◆海外各地に散在している中国出身の高級人材を自国に引き戻すための中国のプロジェクト「千人計計画」も目を引く。ドナルド・トランプ米大統領の強力な反移民政策とは対照的である。例えば、外国で科学や技術分野を専攻した教授が中国に戻ると、ボーナス名目で最大１５万ドル（１億７０００万ウォン）を受け取る。１０００人の迎え入れを目標に２００８年に始まったこのプロジェクトによって戻ってきた科学、技術、先端技術分野の人材は６０００人にのぼる。中国が頭脳流出現象を逆転させるために用意した政策が成果を上げている。

◆高付加価値の専門業種を中心に外国人労働者と移民流入を増やす方向に進まなければならないという韓国銀行の報告書が昨日出た。安い外国人労働力に依存すれば、技術熟練度の低い韓国人は仕事を失い、外国人労働者も低賃金に苦しむ悪循環に陥るだけという指摘だ。少子高齢化で生産可能人口は急速に減っている。私たちも、外国人頭脳「１０万養兵策」でも立てなければならない。フランス、ドイツ、豪州などの国々のように、自国の国費で留学の恩恵を与えた外国人材の定着を支援することも検討に値する方法である。

趙修眞（チョ・スジン）論説委員　jin0619@donga.com